論者によれば、一九八五年頃から日本の社会は純粋移動率が減少して、職業の社会的流動性の低下現みが発生していると主張している人もいる。
すなわち、親の職業が子の職業を決定する確率が高まったとするものである。
ごく最近のデータによる分析がまだ利用可能ではないので確実なことはいえないが、階層固定化のきざしがみられるのではないかと判断している。
戦後の特色を示すため、一九六○年代の数字を示して、開放度を調べてみることにする。
欧米諸国との比較でいえば、おおまかにいってフランス・イタリア・西ドイツ等の北欧を除くヨーロッパは日本よりも閉鎖的、アメリカはそれよりは開放性がやや高いといえる。
わが国の開放度は高い方に属するといえる。
高度成長期にわが国の社会移動の開放度の高かったことが、国際比較によってもわかる。
人の職業は熟練や技能によって決まる要素が強いので、教育水準が職業を決定する可能性は高い。
すなわち、教育程度の高い人ほどプレスティージの高い職業に就く確率が高い。
このことを学歴主義、あるいは業績主義と呼ぶこともできる。
ただし、賃金や昇進決定における年功序列制と対比される、働きぶりを基礎においた実力・業績主義の概念とは異なる。
あくまでも学歴をメリトクラシー（成果あるいは業績）とみなす考え方である。
ここで親の階層（職業）、本人の学歴、本人の階層（職業）、本人の所得、の四者の関係を考えてみよう。
「直接的地位継み」仮説と呼ばれるものである。
高い地位の職業の数は限られているので、多くの人が高い教育を受けるような高学歴社会を迎えると、職業に関する需要・供給関係に変化が生じる。
高い職業や高所得を得るために教育の果たす役割が小さくなるのである。
すなわち教育の収益率が低下するので、親が子供に職業を直接継がさせようとする。
すなわち階層再生産の特色の台頭である。
「教育媒介による階層固定化」仮説である。
教育媒介メカニズムが作用するということは、高学歴者同士の結婚によって、その子供に階層が再生産されるとする。
これを裏返していえば、低学歴者同士の結婚も多くなる。
人の結婚を決定する要因には、家柄、資産、職城業、学歴、外見等、いろいろ要因があるが、ここでは学歴の要因が強くなったことに注目して、鴨その再生産過程が階層固定化につながるとみなすのである。
不前者はグラスキー、後者はＩによって主張されている。
まず、前者を象徴する例を政細治家で説明するとわかりやすい。
一昔前は立身出世をめざして東大のような旧制帝国大学を卒業し、官僚になってから政治家になる人が多かった。
現在では親が政治家であって、子供は慶雁義塾大のような私立大学を出て、政治家秘書や地方政治家を経て二世国会議員になる人が多い。
親から子への地位継みに関して、学歴だけがすべてでないことが、現今の政治家誕生のメカニズムによってわかる。
政治家のみならず、他の職業も大同小異になりつつある。
高学歴社会にわが国が突入していることは明らかである。
同年齢人口の九○％以上が高校に入学しているし、四○％以上が短大・大学に進学している。
世界でも有数の高学歴社会である。
例えば、イギリス・ドイツプランス等のヨーロッパ諸国の高等教育進学率は、せいぜい一○％から二○％台の比率である。
このように学歴の高い人が多い社会になると、学歴（少なくとも中卒・高卒・大卒といった学歴水準）は本人の職業決定に影響力が小さくなる。
一昔前であれば大卒であることを条件としない職業に、現在では多くの大卒が就いていることからもそれがいえる。
このような現状であれば、大卒という肩書きは高学歴といえなくなり、新しい理念によって学歴社会と定義する必要がある。
それには二つの方向と特質がある。
第一は大学院卒が台頭してくること。
世界最初の高学歴社会であるアメリカでは、大学院が高等教育の中心になっている。
例えば、医学、法律、ビジネスの分野では、大学院教育が必要条件となっている。
第ニは、どの大学を卒業しているかが決め手となる。
わが国では第一の方向の兆候があるが、第二の特質の方が学歴社会の象徴といえる。
わが国を大学名による学歴社会とみなせる証拠はいろいろある。
第一に、エリート官庁における出世組の大半が、東大（特に法学部）卒業生によって占められていること。
国家公務員試験（第Ｉ種）の合格者数を大学別に示したものである。
東大卒業生がいかに多いかがわかる。
第二に、上場企業の会社役員の半数弱が、旧制帝国大学や有名私立大学の卒業生によって占められていること。
約半数弱の役員が、旧制七帝大・一橋大・東工大・神戸大・早慶の三校卒業生によって占められていることがわかる。
第三に、企業が労働者を採用する時に、出身校を指定ないし限定する場合が結構ある。
第四に、わが国の受験戦争の激しさも証拠になりうる。
この二つの理論は、ともに教育の効果は人の能力を高めるという認識では一致しているが、見方と力点が異なっているのである。
前者は人の能力増加がそのまま賃金上昇につながる点を強調し、後者では教育のもつ情報伝達効果に力点をおくのである。
前者は高学歴の人は必ず低学歴の人より所得は高いが、後者では必ずしもそのことを主張せず、高学歴の人の所得が低学歴の人のそれよりも低いことがあることを容認する。
わが国ではスクリーニング理論の妥当性が結構高いと判断される。
その根拠は次の通りである。
第一に、確かに平均でみれば低学歴の人の賃金は高学歴の人より低いが、中小企業における低学歴の経営者と大企業において出世しなかった高学歴のサラリーマンとの比較、大学卒業後一流企業に勤めた人と大学院まで出た大学の先生との比較をすれば、それぞれ前者の所得が後者よりも高い例がある。
第二に、企業の指定校制度、採用と昇進における大卒と高卒の有利さの違い、銘柄大卒とそうでない大学卒のあいだの昇進の差がある。
第三に、わが国の学歴間の賃金格差は基本的に小さいし、それも縮小の傾向にある。
学歴が賃金や所得格差に与える効果が小さくなっている事実は、欧米諸国のように格差が拡大している場合と正反対である。
しかし、学歴の影響は賃金や所得以外の分野に現れていることに留意したい。
ここでそれを述べておこう。
人はどのような出身階層（親の階層）の人と結婚するのだろうか。
ここで出身階層とは、主として職業を意味している。
あるいは人はどのような学歴の人と結婚するのだろうか。
結婚がそれらとどう結びついているのだろうか。
夫と妻の出身階層と本人達の教育水準の組み合わせ関係をみたものである。
この蒋表の数字の意味は、同じ組み合わせが発生する可能性を示したものである。
数字が○に近ければ同一グループ内の組み合わせの結婚可能性が高く、一に近ければ逆に異なる組み合わせの可能性が高い。
前者は内婚率が高く、後者は内婚率が低いともいう。
ところで世代Ｉは一九一六～三○年生まれ、世代Ｉは一九四一～四五年生まれ、世代Ⅲは一九四六～六五年生まれを示している。
第一に、出身階層が同じ人の開放性係数は○・七九四であり、世代が若くなるに従ってその数値は増加している。
これは出身階層が同じ内婚率は相当低く、しかも階層内婚の程度がさらに減少していることを意味する。
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